2023年6月22日現在
| 1981年4月 | 当社入社 |
| 2004年6月 | 当社電子材料事業本部機能性セラミックス事業部長 |
| 2009年4月 | 当社執行役員、電子材料事業本部電子材料事業部長 |
| 2011年4月 | 当社上席執行役員 |
| 2013年4月 | 当社常務執行役員、電子・先端プロダクツ部門長 |
| 2013年6月 | 当社取締役兼常務執行役員 |
| 2015年4月 | 当社経営企画室長 |
| 2016年4月 | 当社取締役兼専務執行役員 |
| 2016年6月 | 高圧ガス工業（株）社外監査役（～2019年６月） |
| 2017年4月 | 当社代表取締役社長兼社長執行役員 |
| 2021年4月 | 当社代表取締役会長 |
| 2023年4月 | 当社取締役会長（現任） |
| 1982年4月 | 当社入社 |
| 2006年10月 | 当社スチレン事業部長 |
| 2011年6月 | 当社経営企画室長 |
| 2013年4月 | 当社執行役員、エラストマー・機能樹脂部門長補佐 |
| 2015年4月 | 当社エラストマー・機能樹脂部門長 |
| 2017年4月 | 当社常務執行役員 |
| 2019年4月 | 当社Denka Value-Up推進室長 |
| 2019年6月 | 当社取締役兼常務執行役員 |
| 2020年4月 | 当社取締役兼専務執行役員 |
| 2021年4月 | 当社代表取締役社長兼社長執行役員（現任） |
| 1983年4月 | 当社入社 |
| 2013年10月 | 当社千葉工場次長 |
| 2015年4月 | 当社大船工場長 |
| 2017年4月 | 当社執行役員、大牟田工場長 |
| 2019年4月 | デンカパフォーマンスエラストマーLLC社長 |
| 2021年4月 | 当社常務執行役員 |
| 2021年6月 | 当社取締役兼常務執行役員 |
| 2023年4月 | 当社代表取締役兼専務執行役員（現任） |
| 1985年4月 | 当社入社 |
| 2009年4月 | 当社電子材料事業本部電子材料事業部機能フィルム部長 |
| 2011年10月 | 当社電子材料事業部アドバンストフィラー部長 |
| 2013年10月 | 当社電子・先端プロダクツ部門先端機能材料部長 |
| 2017年4月 | 当社電子・先端プロダクツ部門長補佐 |
| 2019年4月 | 当社執行役員、電子・先端プロダクツ部門長 |
| 2023年4月 | 当社常務執行役員 |
| 2023年6月 | 当社取締役兼常務執行役員（現任） |
| 1979年4月 | （株）日本興業銀行入行 |
| 2004年4月 | （株）みずほコーポレート銀行本店営業第七部長 |
| 2006年3月 | 同行執行役員、営業第十五部長 |
| 2007年4月 | 同行執行役員、証券部長 |
| 2008年4月 | 同行常務執行役員、営業担当役員 |
| 2010年4月 | 同行常務執行役員、コンプライアンス統括グループ統括役員兼審査グループ統括役員 |
| 2011年4月 | 同行常務執行役員、コーポレートバンキングユニット統括役員 |
| 2012年4月 | 同行常務執行役員、大企業法人ユニット長兼事業法人ユニット担当（～2013年３月） |
| 2013年4月 | みずほ証券（株）取締役副社長兼副社長執行役員、投資銀行部門長兼金融公共グループ長（～2014年３月） |
| 2014年4月 | 新光投信（株）取締役会長（～2015年11月） |
| 2015年11月 | （株）海外通信・放送・郵便事業支援機構 代表取締役社長（～2021年６月） |
| 2021年6月 | 当社社外取締役（現任） |
| 1984年4月 | 当社入社 |
| 2008年4月 | 当社樹脂加工事業本部樹脂加工事業部事業企画部長 |
| 2010年4月 | 当社資材部長 |
| 2014年4月 | 当社千葉工場次長 |
| 2017年7月 | 当社内部監査室長 |
| 2021年4月 | 当社内部統制部長 |
| 2023年4月 | 当社監査等委員会室付 |
| 2023年6月 | 当社取締役常勤監査等委員（現任） |
| 1983年7月 | 公認会計士登録 |
| 1989年7月 | 米国クーパースアンドライブランド（現：プライスウォーターハウスクーパース）パートナー（～1998年６月） |
| 1994年6月 | 中央監査法人代表社員（～2005年７月） |
| 1998年7月 | 米国プライスウォーターハウスクーパース ニューヨーク本部事務所 北米統括パートナー（～2005年６月） |
| 2005年7月 | 中央青山監査法人東京事務所国際担当理事（～2007年６月） |
| 2007年7月 | 日本公認会計士協会専務理事（～2013年７月） |
| 2013年7月 | 日本公認会計士協会理事（～2016年７月） |
| 2014年6月 | パナソニック（株）社外監査役（～2022年6月） |
| 2014年7月 | グローバルプロフェッショナルパートナーズ（株）代表取締役（現任） |
| 2014年8月 | （株）ウェザーニューズ社外監査役（～2018年８月） |
| 2015年3月 | （株）アサツー ディ・ケイ社外取締役（～2018年12月） |
| 2015年6月 | 当社社外監査役 （株）タチエス社外取締役（現任） |
| 2015年7月 | （株）みずほ銀行社外取締役（～2019年９月） |
| 2018年1月 | スリープログループ（株）社外取締役（現：ギグワークス（株））（～2022年１月） |
| 2019年6月 | 当社社外取締役監査等委員（現任） |
| 1974年4月 | 三井物産（株）入社 |
| 1999年4月 | ベネルックス三井物産社長 |
| 2004年4月 | 三井物産（株）合樹・無機化学品本部副本部長 |
| 2007年4月 | 同社執行役員（～2010年３月）、タイ国三井物産社長 |
| 2009年4月 | 三井物産プラスチックトレード（株）（現：三井物産プラスチック（株））代表取締役社長（～2014年６月） |
| 2014年6月 | 同社顧問（～2015年６月） |
| 2015年6月 | 当社社外取締役 |
| 2021年6月 | 当社社外取締役監査等委員（現任） |
| 2000年4月 | 弁護士登録（東京弁護士会） |
| 2013年4月 | 日本弁護士連合会常務理事（～2014年３月） |
| 2015年10月 | （株）モスフードサービス経営サポート本部シニアリーダー |
| 2018年4月 | 同社リスク・コンプライアンスグループリーダー（～2019年3月） |
| 2019年4月 | 同社リスク・コンプライアンス室長（～2020年９月） |
| 2020年9月 | 日東工器（株）総務本部知財法務部 |
| 2021年4月 | 同社総務本部知財法務部長兼コンプライアンス担当（現任） |
| 2021年6月 | 当社社外取締役監査等委員（現任） |
新しいビジョンのもと、2030年度までの8ヵ年の経営計画「Mission 2030」の実現や経営最重要課題（マテリアリティ）を通じたESG経営の推進等に向け、当社の取締役会が重要な意思決定や監督をおこなうために必要と考えるスキルは下記のとおりです。
| スキル | スキルの選定理由 | |
|---|---|---|
| 企業経営・経営企画 | デンカのビジョンの実現に向けた、経営計画の策定・レビューと、その計画達成に向けた業務執行状況の監督には、豊富なマネジメント経験・経営実績を持つ取締役が必要。 | |
| 人財価値創造 | 社員一人ひとりが自己実現と成長を実感できる企業を目指し、人財投資と制度改革を実現するためには、人財価値創造に関する豊富な知識・経験を持つ取締役が必要。 | |
| グローバルビジネス | 世界のメガトレンドを意識し、ビジョンにおけるパーパスである「化学の力で世界をよりよくするスペシャリストになる。」ためには、豊富なグローバルビジネス経験を持つ取締役が必要。 | |
| 財務戦略・会計 | 正確な財務情報の開示はもとより、事業の選択と集中を進めるとともに、最適資本構成を追求し、収益性と効率性を向上させるには、財務戦略・会計分野における確かな知識・経験を持つ取締役が必要。 | |
| 法務・コンプライアンス | 国内外で複雑化する法制度・各種規制に適切に対応し、公正かつ信頼される企業活動を行うためには、法務やコンプライアンス分野で確かな知識・経験を持つ取締役が必要。 | |
| ESG・サスティナビリティ | Ｅ（環境） | 事業を継続するための大前提である、「カーボンニュートラルの実現」、「サステナブルな都市と暮らしの充実」、「環境の保全・環境負荷の最小化」に取り組み、企業としての社会的責任を果たすためには、E（環境）に関する豊富な知識・経験を持つ取締役が必要。 |
| Ｓ（社会） | 安全で品質の高い製品を提供するとともに、人権の尊重やより良い地域社会形成への参画等を通じて、企業としての社会的責任を果たすためには、S（社会）に関する確かな知識・経験を持つ取締役が必要。 | |
| G（ガバナンス） | 高い倫理観に基づく透明性・公正性を確保したより高度で実効性のあるコーポレートガバナンス体制を構築し、企業としての社会的責任を果たすためには、G（ガバナンス）に関する確かな知識・経験を持つ取締役が必要。 | |
| 事業価値創造・マーケティング | ICT & Energy、Healthcare、Sustainable Living の 3 つの注力分野において、スペシャリティ、メガトレンド、サステナビリティの3要素をそなえた「3 つ星事業」を 100％にし、「3つ星事業」への転換が困難な事業の売却・撤退を含め、ポートフォリオ変革を進めるためには、幅広い視野を元にした深い市場洞察力や豊富な事業経験を持つ取締役が必要。 | |
| R&D・知財 | ICT & Energy、Healthcare、Sustainable Living の 3 つの注力分野で、事業価値を創造するためには、イノベーション推進の実績に加え、科学技術分野への造詣が深く保有の技術や知的財産に精通した経験が豊かな取締役が必要。 | |
| 技術・製造 | 経営価値創造におけるプロセス革新による生産性向上や、信頼される製品づくり、安全な職場環境づくりを推進するためには、技術を熟知し、製造現場での豊富な経験と確かな知見を持つ取締役が必要。 | |
| DX | プロセス革新によるビジネスモデル・組織変革をすすめるためには、デジタル技術やデータ活用に関する深い知識と豊富な経験を持つとともに、当社の事業・業務内容を理解・分析し自ら変革に繋げる能力を有する取締役が必要。 | |
2019年10月制定、2023年7月1日改定 デンカは、国内外のデンカグループの全役職員がデンカグループ倫理規定に沿って行動できるようにするため...
デンカが作成する「リーガル・ハザードマップ」では、デンカグループ各事業に係わる法分野を10種類程度選定して、グループ全体のコンプライアンスリスクの...
法務部は、「リーガル・ハザードマップ」に基づき、「ビジネス行動基準」が定めるコンプライアンス全般に関する研修に加え、労働法制、ハラスメント防止、個...
デンカは、情報セキュリティに関する国際規格であるISO27001に沿って、「情報セキュリティ・ICTガバナンス関連のグループポリシーとして、「情報...
デンカは、デンカグループ全体にわたるコンプライアンス経営をより確実なものとし、コンプライアンスに関する課題を早期に発見して是正を図るため、消費者庁...
