%e3%83%ad%e3%82%b4

GRI対照表

GRI対照表

一般開示項目
テーマ 開示項目 指標の内容 該当箇所
1 組織のプロフィール 102-1 組織の名称

会社概要

102-2 活動、ブランド、製品、サービス

Denkaの事業

102-3 本社の所在地

会社概要

102-4 事業所の所在地

事業所一覧 国内

事業所一覧 海外

102-5 所有形態および法人格

会社概要

102-6 参入市場

会社概要

Denkaの事業

102-7 組織の規模

会社概要

決算短信

102-8 従業員およびその他の労働者に関する情報

有価証券報告書:p11

102-9 サプライチェーン

サプライチェーンとのパートナーシップの強化

102-10 組織およびそのサプライチェーンに関する重大な変化

有価証券報告書:p26-29

102-11 予防原則または予防的アプローチ

CSR重要課題(マテリアリティ)の特定

102-12 外部イニシアティブ -
102-13 団体の会員資格 -
2 戦略 102-14 上級意思決定者の声明

トップメッセージ

102-15 重要なインパクト、リスク、機会

CSR重要課題(マテリアリティ)の特定

3 倫理と誠実性 102-16 価値観、理念、行動基準・規範

企業理念

デンカグループCSR基本方針

102-17 倫理に関する助言および懸念のための制度

内部通報制度

コンプライアンス

4 ガバナンス 102-18 ガバナンス構造

取締役会

102-19 権限移譲 -
102-20 経済、環境、社会項目に関する役員レベルの責任

担当役員メッセージ

102-21 経済、環境、社会項目に関するステークホルダーとの協議 -
102-22 最高ガバナンス機関およびその委員会の構成

取締役一覧

役員

コーポレート・ガバナンスとCSR推進体制

102-23 最高ガバナンス機関の議長

コーポレート・ガバナンス報告書:p6

102-24 最高ガバナンス機関の指名と選出

取締役会

102-25 利益相反

コーポレート・ガバナンス報告書:p2

102-26 目的、価値観、戦略の設定における最高ガバナンス機関の役割

取締役会

102-27 最高ガバナンス機関の集合的知見

コーポレート・ガバナンス報告書

102-28 最高ガバナンス機関のパフォーマンスの評価

コーポレート・ガバナンス報告書:p4

102-29 経済、環境、社会へのインパクトの特定とマネジメント

気候変動のリスクと機会

102-30 リスクマネジメント・プロセスの有効性

リスクマネジメント

102-31 経済、環境、社会項目のレビュー -
102-32 サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割

デンカレポート2019:P45 コーポレートガバナンスに関する基本的な考え方

102-33 重大な懸念事項の伝達

内部通報制度

102-34 伝達された重大な懸念事項の性質と総数

内部通報制度

102-35 報酬方針

コーポレート・ガバナンス報告書:p3

取締役会

102-36 報酬の決定プロセス

コーポレート・ガバナンス報告書:p3

取締役会

102-37 報酬に関するステークホルダーの関与

コーポレート・ガバナンス報告書:p3

102-38 年間報酬総額の比率

有価証券報告書:p51

102-39 年間報酬総額比率の増加率 -
5 ステークホルダー・エンゲージメント 102-40 ステークホルダー・グループのリスト -
102-41 団体交渉協定

有価証券報告書:p11

102-42 ステークホルダーの特定および選定 -
102-43 ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ方法 -
102-44 提起された重要な項目および懸念 -
6 報告実務 102-45 連結財務諸表の対象になっている事業体

有価証券報告書:p58-59

102-46 報告書の内容および項目の該当範囲の確定

デンカレポート2019:P2

102-47 マテリアルな項目のリスト

CSR重要課題(マテリアリティ)の特定

102-48 情報の再記述 -
102-49 報告における変更 -
102-50 報告期間

デンカレポート2019:P2

102-51 前回発行した報告書の日付 -
102-52 報告サイクル -
102-53 報告書に関する質問の窓口

デンカレポート2019:P2

102-54 GRIスタンダードに準拠した報告であることの主張

デンカレポート2019:P2

102-55 GRI内容索引 -
102-56 外部保証

温室効果ガス排出量検証報告書

103 マネジメント手法 103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明

CSR重要課題(マテリアリティ)の特定

103-2 マネジメント手法とその要素

CSR重要課題(マテリアリティ)の特定

103-3 マネジメント手法の評価

CSR重要課題(マテリアリティ)の特定

経済
テーマ 開示項目 指標の内容 該当箇所
201 経済パフォーマンス 201-1 創出、分配した直接的経済価値

有価証券報告書:p1-2, p8-10, p26-28

201-2 気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会

環境会計

201-3 確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度

有価証券報告書:p82-83

201-4 政府から受けた資金援助

環境エネルギー関連等補助金

202 地域経済での存在感 202-1 地域最低賃金に対する標準新人給与の比率(男女別) -
202-2 地域コミュニティから採用した上級管理職の割合 -
203 間接的な経済的インパクト 203-1 インフラ投資および支援サービス -
203-2 著しい間接的な経済的インパクト -
204 調達慣行 204-1 地元サプライヤーへの支出の割合 -
205 腐敗防止 205-1 腐敗に関するリスク評価を行っている事業所

コンプライアンス

205-2 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修

コンプライアンス

205-3 確定した腐敗事例と実施した措置

コンプライアンス

206 反競争的行為 206-1 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置

有価証券報告書:p39-40

環境
テーマ 開示項目 指標の内容 該当箇所
301 原材料 301-1 使用原材料の重量または体積 -
301-2 使用したリサイクル材料

循環型社会実現への貢献

301-3 再生利用された製品と梱包材 -
302 エネルギー 302-1 組織内のエネルギー消費量

電力の取り組み

302-2 組織外のエネルギー消費量

電力の取り組み

302-3 エネルギー原単位

環境中期計画

2018年度環境パフォーマンスデータ

302-4 エネルギー消費量の削減

温室効果ガス排出量削減に向けた取り組みと削減目標

302-5 製品およびサービスのエネルギー必要量の削減 -
303 水 303-1 水源別の取水量

事業別環境パフォーマンスデータ

303-2 取水によって著しい影響を受ける水源

水資源保全

303-3 リサイクル・リユースした水 -
304 生物多様性 304-1 保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、賃借、管理している事業サイト -
304-2 活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト

生物多様性に関する方針と実績

304-3 生息地の保護・復元

生物多様性に関する方針と実績

304-4 事業の影響を受ける地域に生息するIUCNレッドリストならびに国内保全種リスト対象の生物種 -
305 大気への排出 305-1 直接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ1)

温室効果ガス排出量削減に向けた取り組みと削減目標

305-2 間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ2)

温室効果ガス排出量削減に向けた取り組みと削減目標

305-3 その他の間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ3)

温室効果ガス排出量削減に向けた取り組みと削減目標

305-4 温室効果ガス(GHG)排出原単位

温室効果ガス排出検証報告

2018年度環境パフォーマンスデータ

305-5 温室効果ガス(GHG)排出量の削減

温室効果ガス排出量削減に向けた取り組みと削減目標

305-6 オゾン層破壊物質(ODS)の排出量

温室効果ガス排出量削減に向けた取り組みと削減目標

305-7 窒素酸化物(NOx)、硫黄酸化物(SOx)、およびその他の重大な大気排出物

2018年度環境パフォーマンスデータ

事業所別環境パフォーマンスデータ

環境会計

306 排水および廃棄物 306-1 排水の水質および排出先 -
306-2 種類別および処分方法別の廃棄物

廃棄物最終処分量

306-3 重大な漏出 -
306-4 有害廃棄物の輸送 -
306-5 排水や表面流水によって影響を受ける水域 -
307 環境コンプライアンス 307-1 環境法規制の違反 -
308 サプライヤーの環境面のアセスメント 308-1 環境基準により選定した新規サプライヤー -
308-2 サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置 -
社会
テーマ 開示項目 指標の内容 該当箇所
401 雇用 401-1 従業員の新規雇用と離職

多様性尊重と女性の活躍支援

401-2 正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当 -
401-3 育児休暇

ワークライフバランスと従業員の健康増進

402 労使関係 402-1 事業上の変更に関する最低通知期間 -
403 労働安全衛生 403-1 正式な労使合同安全衛生委員会への労働者代表の参加 -
403-2 傷害の種類、業務上傷害・業務上疾病・休業日数・欠勤および業務上の死亡者数

プロセス事故と労働災害について

403-3 疾病の発症率あるいはリスクが高い業務に従事している労働者 -
403-4 労働組合との正式協定に含まれている安全衛生条項 -
404 研修と教育 404-1 従業員一人あたりの年間平均研修時間 -
404-2 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム

スペシャリティー人財戦略

404-3 業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合 -
405 ダイバーシティと機会均等 405-1 ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ

ダイバーシティの推進

405-2 基本給と報酬総額の男女比 -
406 非差別 406-1 差別事例と実施した救済措置 -
407 結社の自由と団体交渉 407-1 結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー -
408 児童労働 408-1 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー -
409 強制労働 409-1 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー -
410 保安慣行 410-1 人権方針や手順について研修を受けた保安要員 -
411 先住民族の権利 411-1 先住民族の権利を侵害した事例 -
412 人権アセスメント 412-1 人権レビューやインパクト評価の対象とした事業所 -
412-2 人権方針や手順に関する従業員研修 -
412-3 人権条項を含むもしくは人権スクリーニングを受けた重要な投資協定および契約 -
413 地域コミュニティ 413-1 地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所

CSRトピックス

413-2 地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト(顕在的、潜在的)を及ぼす事業所 -
414 サプライヤーの社会面のアセスメント 414-1 社会的基準により選定した新規サプライヤー -
414-2 サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置 -
415 公共政策 415-1 政治献金 -
416 顧客の安全衛生 416-1 製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価 -
416-2 製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例 -
417 マーケティングとラベリング 417-1 製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項 -
417-2 製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例 -
417-3 マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例 -
418 顧客プライバシー 418-1 顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立 -
419 社会経済面のコンプライアンス 419-1 社会経済分野の法規制違反 -